モバイルサービスの内容は広範囲に及び、多様性に富んでいます。金融機関がモバイル戦略を策定するにあたっては、共通用語の意味するところを確認し、明確な分類を行うことが不可欠です。

携帯電話、なかでもスマートフォンは、単なる音声通話機器をはるかに超えた存在です。モバイルアプリケーションの多くは、金融機関のモバイル戦略に必ずしも適しているとはいえませんが、金融機関は、携帯電話が次のように利用されていることに留意すべきでしょう。

1. メディアの1チャネル
2. バンキング（口座）サービスのチャネル（モバイルバンキング）
3. 従来の支払い承認ツール（モバイルPOS）
4. モバイル決済を可能にする支払い指図または承認ツール（送金サービス、モバイルコマース、小売店舗でのモバイル決済など）
5. 「ウォレット・サービス」のレポジトリ（非決済）

セレントの最新レポート「モバイル金融サービスを理解する：まずは正確な分類から」は、モバイル金融の様々な既存サービス、現在導入が進められている新たなサービスを分析し、市場の実例を挙げてこれらを体系的に分類しています。さらに、モバイルサービスの種類によって、それを提供する金融機関の抱える課題が異なることも示しています。最後に、モバイル金融サービスの市場規模を把握する際の問題点と、その解決方法を提案しています。

「モバイルサービスの多様化が進むと、業務ラインの境界線が不明瞭になる可能性があります。しかし、サービス開始時に明確な分類を怠り、どの部分が重複するかを理解していなければ、新たなサービスの投入は特に難しくなるでしょう」とセレント銀行グループのシニアバイスプレジデントでレポートの共同執筆者であるバート・ナーターは述べています。

「モバイルサービスによって実際の取引とオンライン取引、さらには様々な支払い取引の境界線もあいまいになりつつあり、モバイル市場の規模はなお一層、把握しにくくなっています。市場規模を算出するためには、特定の組織による目標達成のニーズに細かく対応する取り組みが求められるでしょう」とシニアアナリストでレポート共同執筆者のジルビナス・バレイシスはコメントしています。