消費者行動の変化は保険業界でも認識されており、保険会社は、顧客の60%がデジタルツールを使って事前調査を行ってから保険商品を購入するようになると予想しています。

保険会社はこれまで、既存のデジタルマーケティングツールの中から自社のブランドイメージや商品ラインにとって有効なものを取り入れてきました。一方、新たな販売チャネルに対する関心やその採用状況については不明な部分が多く、今後数年で旧チャネルから新チャネルへと優先順位がどのように移行していくのかも不透明です。セレントの最新レポート「保険業界におけるデジタルマーケティング」で、保険会社におけるマーケティング関連投資の現状と今後の計画に関する調査の結果をまとめました。

保険会社では現在、マーケティング関連予算の大部分を電子メールや有料キーワード検索といった既存のデジタルメディアに振り向けています。これらは従来のマーケティング媒体に比べてはるかに有効であると考えられていますが、今回の調査では、これらに加え今後はソーシャル・ネットワークへの投資を大幅に増やすとする回答が目立ちました。

出典：セレント

「新しいツールを採用する場合でも、従来の、測定可能な目標を離れることはできません。結局のところ『かっこいい』かどうかが問題なのではなく、収益率、効率性とロイヤルティにおいてどうかが重要なのです。多くの保険会社は、最新のデジタルツールの効用を今なお測りかねているのが現状です」とセレント保険グループのシニアアナリストでレポートを執筆したキャサリン・スタッグ・マーシー は述べています。

本レポートは、デジタルマーケティングツールが市場でどのように使われているか、またそれらを自社の組織にどのように取り入れるかについて、保険会社の業務部門とIT部門の間で議論する際の手掛かりとなるでしょう。

このレポートは3図と2表を含む24ページで構成されています。