モノのインターネット（IoT）は、いまや現実のものです。 IoTによって保険会社は長年の念願の多くをかなえられるかもしれません。例えば、商品のカスタマイズ化、事後補償から事前防止への移行など、またサービス/ビジネスモデルイノベーション実現の源になる可能性があります。IoTによって、コアシステムに統合・処理されるべき大量のデータが届けられます。本レポートでは、こうしたコアシステムを手掛けるベンダーのうち、自動車保険の分野に焦点を絞ります。

コアシステムベンダーは、IoTへの対応を進め、59%のベンダーは既に提供する全ての商品でIoT対応済み、もしくは、試験運用中と答えています。IoT関連投資でリードしているのは中堅および大手のベンダーです。また、ベンダーの規模にかかわらず、IoT対応の価値があると考えられている分野は保険金請求で、商品開発・管理と保険契約サービスがこれに続いています。IoTはもはや製品に不可欠な部分となりつつあります。現在、ソリューションにIoTのパーツを組み入れる方法が多くとられていますが、より望ましいのは商品管理やイノベーション部門の取り組みからIoTを重視する方法でしょう。

「コアシステムベンダーは、今後IoT研究開発予算を増やしていくものとみられます。コアシステムはより複雑になり、IoT対応は不可避となっています。ベンダーがその存在感を維持するためには、システムは複雑化し、コストも必要となるでしょう。目下、IoTのほかにも数多くのテクノロジー/トレンドが誕生しており、いずれも研究開発の対象に含まれるべきものです。損害保険分野だけでも、セレントが特定した新興テクノロジーは約46にのぼっています」と保険プラクティスのシニア・アナリスト、ホアン・マツィーニは述べています。